藤原孝章研究室

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研究誌・報告書・6000字以上依頼原稿論文等

(同志社女子大学在職以後)
学術論文等の名称 単著共著の別 発行又は発表の年月 発行所、発表雑誌又は発表学会等の名称 概 要
24.「シティズンシップ教育-イギリスから学ぶこと」 単著 2011年
9月
大阪市政策企画室「都市問題研究」(平成23年秋号 104-118頁)  大阪市政策企画室が企画発行する研究誌において特集された「少子化時代のこども施策」に関して、特集論文として執筆した。論文では、イギリスのシティズンシップ教育の社会的背景を論じつつ、日本における施策として、18歳成人制議論、学校教育の市民教育化、および社会科学習の授業改善の3つを提言した。
23.「2.2.コミュニティへの関わりを中心とした授業-社会科における社会参加学習の類型論的考察」
「3.2.国際理解を領域としたユニットモデル(global citizenship)-学習単元構想「フェアトレードと私たちのくらし」
単著 2011年
3月
「英国市民教育の批判的摂取に基づく小中高一貫シティズンシップ教育カリキュラム開発」(2007?2010年度科研報告書69-80頁、119-128頁)  2007-2010年度科学研究費補助金研究成果報告書(基盤研究B、一般、研究代表;水山光春、連携研究者:池野範男、中西仁、藤原孝章、吉田正正、吉村功太郎)
 英国シティズンシップ教育の継続的な調査研究の蓄積のうえに、カリキュラム開発研究を行い、その基本的枠組みや内容について批判的に考察検討し、日本の学校現場に引き寄せた単元開発を試みた。2.2は前者について、3.2は後者について報告したものである(なお、2.2については学内紀要(「現社フォーラム」No.7に論文として掲載した)。
22.「学習単元『いくつもの北海道?北海道近代化遺産の学習を通してー』」(第4章) 単著 2009年
3月
「世界の遺産から身近な生活文化遺産までを活用した社会系教材開発研究」(平成20年度文教協会研究助成金研究成果報告書、105-142頁)  平成20年度文教協会研究助成金研究成果報告書(研究代表者:金子邦秀・同志社大学、共同研究者:藤原孝章・同志社女子大学、中西仁・立命館大学、角田将士・立命館大学)
世界遺産、近代化遺産など総じて文化遺産学習について取りあげた研究のうち、北海道の近代化遺産をとりあげ、北海道の開拓よび先住民族であるアイヌ文化について述べ、多様な北海道像を歴史学習において構築すべきであることを論じた。
21. 「学校全体を通したシティズンシップ教育-ラングドン校の場合-」(第3部第3章) 単著 2009年
3月
「我が国との比較を視点にした英国シティズンシップ教育の計画・実施・評価・改善の研究:地方行政局と大学と学校が連携した教育PDCA開発」(2005?08年度科研報告書、155-166頁)  2005〜08年度科学研究費補助金研究成果報告書(基盤研究A、一般、研究代表;池野範男、研究分担者:片上宗二、小原友行、岩田一男、木村博一、棚橋健治、藤原孝章他6名)
英国のシティズンシップ教育について教育行政、教育課程、学校調査、教員養成という全体的な調査研究プロジェクトのうち、学校調査を分担し、シティズンシップ教育の学校全体の取り組みを、ロンドンのラングドン校を事例に分析し、その特色について論じた。
20.「外国人児童生徒教育における教師の専門的役割-授業作りの観点から」 単著 2007年
3月
東京学芸大学国際教育センター「外国人児童生徒教育と教師-その役割と力量形成」52-58頁 東京学芸大学国際教育センターで行われた第7回外国人児童生徒教育フォーラム:「外国人児童生徒教育と教師-その役割と力量形成」の報告である。教師の専門的枠割りとして授業作りの観点から、多文化的な社会の認識と児童生徒理解の必要性とともに、多文化の共生を探る授業実践、教材開発が重要であることを指摘した。
19.「理論編:グローバル教育とシティズンシップ」「実践編:グローバル教育とシティズンシップ」 単著 2007年
3月
「社会科公民教育における英国シチズンシップ教育の批判的摂取に関する研究」(2004-2006年度科研費報告書)51-78頁、152-176頁 2004-06年度科学研究費補助金の研究成果報告書(基盤研究C、研究代表者:水山光春・京都教育大学)。イギリスのシティズンシップ教育について、調査研究をするとともに、その理論と実践について分析、検討し、課題を明らかにした。研究分担では、グローバルシティズンシップの領域について論じた。
18.2004-2006年度科研費報告書『時事的問題学習の単元開発に関する実践的研究?難民、平和・紛争、国際協力を中心に?』(研究代表者) 共著 2007年
3月
『時事的問題学習の単元開発に関する実践的研究-難民、平和・紛争、国際協力を中心に-』(2004-2006年度科研費報告書)全156頁 2004-066年度科学研究費補助金の研究成果を報告書にまとめた。(基盤研究C、研究代表者:藤原孝章)。時事問題学習の単元開発の方略として、解説説明型、判断批判型、合意形成型、社会参加型の4つの方向性を示し、各単元開発事例について実践的に提案することができた。
17.「教師のカリキュラム・デザイン力」「グローバル社会」「未来への選択」) 単著 2006年
3月
日本国際理解教育学会「グローバル時代に対応した国際理解教育のカリキュラム開発に関する理論的・実践的研究」(2003-2005年度科研費報告書)
35-44、96-100、184-188
日本国際理解教育学会2003-2005年度科研費研究報告書(基盤研究B、研究課題「グローバル時代に対応した国際理解教育のカリキュラム開発に関する理論的・実践的研究」、研究代表:多田孝志・目白大学)において、国際理解教育のカリキュラム開発に関して、「教師のカリキュラム・デザイン力」、「グローバル社会」、「未来への選択」の観点から論じた。
16.私の開発教育論、学びとしての開発教育-臨床的アプローチ- 単著 2005年
8月
開発教育協会「開発教育」52号、124-135頁 (同志社女子大学在職以後) 教育学の視点から、学びとしての開発教育を、大学における授業を事例に論じた。開発教育の内容と方法を統合した臨床的な分析である。
15.参加型学習の様々な手法 単著 2005年
3月
国立教育政策研究所社会教育実践研究センター「平成16年度社会教育主事のための社会教育計画:実践・事例編」
102-111頁
国立教育政策研究所社会教育実践研究センターによる社会教育主事のためのテキスト。理論編と実践・事例編の分冊。実践・事例編の参考として、参加型学習の様々な手法についいて紹介した。

(富山大学在職中)
学術論文等の名称 単著共著の別 発行又は発表の年月 発行所、発表雑誌又は発表学会等の名称 概 要
14.総合学習と総合演習-教師の「総合」的指導力をどう育 てるか-

単著 2004年
3月
東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター「第3回教師教育実践交流ワークショップ報告書」
東京学芸大学教員養成カリキュラム開発
研究センターで行われた第3回教師教育実践交流ワークショップの報告である。大学の教職科目である「総合演習」と総合的な学習の時間の指導法に対応した富山大学教育学部特設科目について両者の比較を行い、教員養成教育におけるそれぞれの科目の意義を述べた。
13.「総合的な学習の時間」における英語活動と国際理解教育
単著 2003年
6月
日本国際理解教育学会
「国際理解教育」
第9号
166-174頁
日本国際理解教育学会・富山大学教育学部附属教育実践総合センター・JICA北陸支部など共催の「総合・国際理解・英語活動実践事例研修会」においてあらわになった、英語活動と国際理解、総合学習の意義をめぐる課題を整理し、論じた。
12.国際理解教育のカリキュラムづくり-世界の相互依存関係をどう単元化するか

単著 2002年
7月
教育開発研究所「教職研修」7月増刊号「ピンポイント 新教育課程実践」
第2巻「国際をテーマにした学習活動50のポイント」
22-25頁
国際理解教育のカリキュラムづくりの課題のうち、世界の相互依存関係をどう単元化するかというテーマで論じた。世界の相互依存関係を、モノ、人、カネ、情報の国家を超えたひろがり、多様な主体の関わり、不平等性な構造、公共的な社会空間の形成といった諸特徴に分類し、それぞれの視点からの単元化を指摘した。
11.開発教育と『総合的な学習の時間』-カリキュラムづくりの観点から-

単著 2001年
8月
開発教育協議会
「開発教育」
No.44
61-65頁
開発教育の教育観、地域観、学習観と「総合的な学習の時間」における学びのあり方論との共通性について指摘し、カリキュラムづくりの観点から、学校教育における開発教育の課題について論じた。
10.スキル31「ひょうたん島問題」(シミュレーション)
なるほどなっとくコラム4「違いは豊か、違いはアンフェア」
共著 2001年
4月
兵庫県人権・同和研究協議会
「じんけんスキルブック」
全145頁
担当部分
130-136頁
兵庫県人権・同和研究協議会による人権ガイドブック。学習スキルを中心に、乳幼児期、少年期、青年期、成人期、高齢期にわけて編集。分担執筆では、成人期のスキルについて多文化共生のコミュニケーションを紹介し、かつ違いについての見方・考え方について「コラム」を担当した。
9.多文化共生の課題を見つけよう
単著 2000年
5月
開発教育協議会
「いきいき開発教育-総合学習に向けたカリキュラムと教材」全80頁
担当部分
56-59頁
子ども、文化、食、環境、貿易、貧困、識字、難民、国際協力、ジェンダー、在住外国人、まちづくりなど総合学習に利用できるテーマ、教材、学習プログラムを掲載する開発教育に関するブックレット。執筆分担では、在住外国人をテーマとする多文化共生の課題を考える学習プログラムを提示した。
8.情報処理振興事業協会・情報学習サポート事業「地球市民教育教材『ひょうたん島問題』を用いた多文化社会学習の実験作業」実験報告書
共著 2000年
2月
通産省所轄法人・情報処理振興事業協会(I.P.A.)
CD-ROM版および報告書
(本文・付録)
本文256頁(共同研究にて本人担当抽出不可能)
共著者:藤原孝章、(株)デジタルマジック(現ジークス)社
通産省所轄法人・情報処理振興事業協会(I.P.A.)から委託を受けた教育の情報化のための支援事業における平成11年度報告書。企業との共同研究・実験作業。多文化社会学習のためのパソコン用シミュレーション教材を作成し、高校、大学、教員の集団に対して実証的実験を行ない、多文化学習の有効性を論じた。
7.参加型学習の広がりと深まり
単著 1999年

10月
明治図書「人権教育」9号
53-61頁
上記論文6に続いて活動事例コンテストの入賞事例を教材論の観点から、参加型学習の授業内容の創造について論じた。


(報徳学園中学校・高等学校在職中)
学術論文等の名称 単著共著の別 発行又は発表の年月 発行所、発表雑誌又は発表学会等の名称 概 要
6.気づきで終わる、気づきから始まる-参加型学習の深まりのために-

単著 1998年

7月
明治図書
「人権教育」
4号
51-59頁
「総合的学習の時間」で注目される参加型学習活動事例について、教材開発の立場から論じた。単純な活動主義におちいることへの危惧とそのような理解の誤りを指摘し、参加型学習が、基本概念の獲得や社会参加を含む市民的資質の育成、教師と生徒・児童の相互作用を伴う学習活動であるべきことを主張した。
5.国際理解教育・開発教育からグローバル教育・地球市民教育へ-ホリスティック教育との出会い-

単著 1997年
12月
日本ホリスティック教育協会「月刊ホリスティック教育」
第6号
26-30頁
グローバル教育の背景にある世界観や人間観が、自然と人間、身体と精神、カリキュラムと学びなど、時空間や対象の一体性を重視するホリスティック教育と通じ合うという、従来指摘されなかった新しい観点について述べた。
4.国際理解教育のカリキュラムを構成する?総合学習としての教材をどのように開発するか

単著 1997年
8月
教育開発研究所「教職研修」
8月増刊号
「総合的な学習」の実践 No.3
78-81頁
「総合的な学習の時間」において実施される国際理解教育について、その考え方・進め方を自らの「国際理解」科目の実践をふまえて、主としてカリキュラムの構成と教材開発の観点から論じた。
3.国際理解教育の50年と今後の課題

単著 1995年
3月
開発教育協議会
「開発教育」
No.29
31-40頁
国際理解教育の50年について、現在までの国際理解に関する研究と実践の動向と今後の課題について述べた。ユネスコ協同学校での出発とその後の停滞、1974年ユネスコ「国際教育」勧告以後多様化した、帰国子女教育、異文化理解教育、開発教育、グローバル教育、多文化教育等を検討し、国際理解教育の体系化の課題を指摘した。
2.国際交流プログラムの取り組みと課題-報徳学園高校・国際コースにおける英語交流合宿の足跡

共著 1993年
3月
兵庫県私学総連合会
「平成4年度私学研究論文集」
11-17頁
担当部分
11-15頁
共著者:藤原孝章、住友正博、清水健之、鳥井康孝、HUGGINS, Paul、FISHER, John
高等学校国際コースの夏季休暇中の特別活動である国際交流合宿の学習プログラムについて、そのねらい(英会話能力の向上と国際理解の深まり)の意義を論じるとともに、アジアからの留学生との交流やティームティーチングの意義について述べた。
1.高等学校「国際コース」における社会科授業について-開発教育の観点を導入した国際理解教育の構想
単著 1990年
3月
兵庫県私学総連合会「平成元年度私学研究論文集」
1-6頁
高等学校に新設された国際コースの社会科授業について、南北問題など地球的な諸課題を扱う開発教育から取り上げることの必要性を明らかにし、その観点を取り入れた社会科授業の単元構想について論じた。